【2023年】化粧品メーカーの売上・年収ランキングと化粧品業界の今後の動向と課題を解説

化粧品業界は女性に大人気の業界ということもあって、その分各メーカーの競争率はかなり高いのが特徴です。

国内の化粧品メーカーとしては資生堂と花王が広く知られた存在で、あらゆるランキングで常に上位に入っています。
また、コーセーやポーラ、ファンケルなども一定のシェアを確保しています。外資系企業としては、P&Gが有名だと思います。

化粧品は店頭で販売されたり、訪問販売されたり、インターネットで販売されたり、広告をどんどん出したりしています。その販売網はかなり広く、特にマーケティングが重要となります。
しかし、昨今の化粧品は、品質と価格の両面において競争できる商品が求められていて、各化粧品メーカーの競争は激化しています。

また、国内市場は頭打ちになることが予想され、各社はそれぞれ海外市場や需要を求めるなど、活路を見出しています。

本記事では、異業種からの参入も積極的に行われている化粧品業界の売上高ランキング、ならびに現状と今後の動向について紹介していきます。

化粧品業界や化粧品メーカーの業界研究に役立てていただければ幸いです。
ぜひ参考にしてください。

化粧品メーカー・化粧品業界のランキング【日本と世界】

売上高・利益・利益率ランキング【日本】

化粧品業界のメーカーの売上高、利益、利益率のランキングをまとめています。このデータは2021年から2022年の期間に関するものです。

資生堂が売上高ランキングのトップで、花王が2位、コーセーが3位となっています。経常利益の面では、花王がトップであり、資生堂が2位、コーセーが3位です。

資生堂は売上高でシェアナンバーワンを誇っており、花王との差が大きいことがわかります。

また、利益率一位のノエビアHDは、化粧品部門において日本一の売上を誇る企業で、中高価格帯のスキンケアからメイクアップ、ヘアケア、トイレタリーまで幅広い商品を提供しています。企業理念としては、「こころの満足」を追求することを掲げています。

また「花王」の売上高は化粧品部門以外を含めた売上高を示しているので、「花王の化粧品部門」の売上高は上に示したものよりも低くなります。

年収・従業員数・勤続年数ランキング

化粧品業界のメーカーの年収、従業員数、勤続年数のランキングをまとめています。このデータは2021年から2022年の期間に関するものです。

花王、マンダム、コーセーが年収・勤続年数の両方で上位にランクインしています。

勤続年数が長いということは、その会社の離職率が低く、安定して長く働ける可能性が高いと言えます。また、従業員数が多い企業は多様な人々と関わり合うことができるというメリットがありますが、逆に自分の意見が通りにくい場合もあるかもしれません。自分にとって最適な環境を考えて、就職活動に役立てましょう。

売上高ランキング【世界】

化粧品業界のメーカーの売上高、利益、利益率のランキングをまとめています。海外のメーカーと日本のメーカーを合わせ、上位10位の企業を紹介します。

「ロレアル」という会社は、世界最大の化粧品メーカーであり、1909年に設立されました。同社の売上高は3兆1,102億円に上ります。同社は、ヘアカラー製品から事業を開始し、現在ではスキンケア、洗顔、香水などの製品を扱っています。日本の化粧品メーカーは、主に百貨店での販売が中心ですが、ロレアルは、ヘアサロン、スーパーマーケット、ドラッグストア、薬局、Eコマースなど、多様な販売チャネルを持っています。

日本ロレアルという日本法人は、1963年にフランスのロレアル社と、売上2位のコーセーが提携して、サロン向けの商品展開を開始しました。その後、1976年には高級ブランドのランコムを日本で販売し、メイベリン、シュウウエムラ、スキンケアのタカミ社の買収など、日本でも多様な事業を展開しています。

世界の化粧品メーカーの売上ランキングでも、日本メーカーが3社ランクインしており、4位には資生堂（1兆353億円）、9位にはコーセー（2,793億円）、10位には花王（化粧品事業、1兆3,820億円）がランクインしています。

化粧品業界の今後の動向と課題を解説

化粧品業界の現状と今後の動向

グラフは化粧品業界の各社の売上高の推移を表したものです。
各社の売り上げ規模の推移を見ることで、化粧品業界の現状や今後の動向を考えることができます。

各企業の推移から化粧品業界では、成長が著しく伸びている企業（資生堂など）とそうでない企業とに大きく分けられている印象を受けます。

化粧品業界は、2013年ごろまで不況の影響や低価格競争の影響などにより、成長は横ばいを示していました。実際に、2013年ごろまでは化粧品の生産の推移は変わらず、その後生産数が増加しています。

近年は訪日外国人の増加を受け、化粧品業界は回復しつつあります。その要因として、訪日外国人によるインバウンド需要が挙げられます。それと合わせて、海外への輸出の増加があります（後述）。

以下のグラフは訪日外国人の推移を示しています。
中国、韓国を中心としたアジア人による化粧品の「爆買い」も社会現象となりましたよね。

異業種から化粧品業界への参入が相次いでいる

富士フィルムが「アスタリフト」を販売開始後、異業種からの化粧品業界への参入が相次いでいます。

味の素やサントリー、第一三共などが例に挙げられます。

なぜ、異業種から参入することが出来るのでしょうか？

例えば、富士フィルムの場合、フィルムの材料の一つであるコラーゲンやフィルムの抗酸化物質を化粧品に応用。味の素はアミノ酸の研究に長けているため、化粧品に応用などです。

化粧品業界の今後の動向

化粧品業界には他業種のメーカーが参入するなど、競争は激化しています。しかし、国内では少子化の影響などもあり、国内市場の縮小や今後の成長に対する不透明感も懸念されています。

そのため、近年、国内市場の飽和を見越して、各社は新たな市場を目指して海外の市場へ展開しています。以下では最近の各社のニュースを簡単に紹介します。

• 資生堂によるGiaran Inc.の譲渡：資生堂は国内の売上高首位に位置しながら、海外売上高は60％を占めています。
• 花王によるOribe Hair Careの譲渡：花王はOribe社を受けることで、ヘアサロン事業に大きな存在感を示そうとしています。

実際、以下のように化粧品の出荷の内訳としては、国内よりも海外への輸出が伸びています。
輸出に占める割合が中国が高いですが、今後成長していくためには欧州や米国の市場へいかにして進出していくかが鍵となりそうです。

まとめ

他業種からの参入があるなど成長が見込まれている化粧品業界ですが、今後さらに成長していくためには海外展開できる力が必要不可欠になると考えられます。

特に、大手の化粧品メーカーと中小のメーカーでは成長に大きな差があることが分かるため、化粧品業界を目指す方は、多業種メーカーの化粧品部門などを見てもいいかもしれません。