【2019年最新】旅行業界のランキング/売上高・現状・課題を解説＜就活転職向け＞

旅行業界や観光業界は、国内外の経済状況や世界情勢だけでなく、ブームやトレンドに左右されやすい業界です。そのため、旅行業界を目指す就活生の皆さんは、トレンド・新しいことに敏感になる必要があります。

ネット上の旅行業界のランキングとかはどこも少し古くて、あまり参考にならないんだよね。

どの会社を選べばいいかよく分からない。。。

当記事は上記の疑問や要望にお応えします。

旅行業界の様々なランキング

それでは、旅行業界のランキングをざっくりと順番に見ていきましょう。

旅行業界　売上高ランキング

2018年度（最新）の売上高を比較してみると、
第1位：JTB
第2位：エイチ・アイ・エス
第3位：日本旅行
第4位：KNT-CT
という結果でした。

さらに、過去数年間の売上高の変化を見てみましょう。変化を見ることで、各会社の成長度合いを知ることが出来ます。

各旅行会社の売上高の推移

JTBは業界TOPですが、その成長度合いは良いとは言えないようです。一方で、エイチ・アイ・エスの業績は右肩上がりで成長率が大きいことが分かります。

ちなみに、旅行業界全体の取り扱い額は3%の増加率であり、全体としてわずかに拡大しています。

旅行業界　営業利益ランキング

売上高ではJTBが首位に輝いていましたが、営業利益ではエイチ・アイ・エスが2位以降を大きく引き離して1位となっています。

営業利益が高いほど会社に入ってくる資金が多く、会社は次の事業に投資をしやすくなります。ざっくりいうと、今後も成長が期待できると言えます。

各旅行会社の売上高と営業利益率の関係

さらに、営業利益率と売上高を比較してみると、エイチ・アイ・エスの営業利益率が他3社に比べて高いことが特徴でした。

営業利益率が高い＝効率よく稼ぐ仕組みが出来ていると言えます。エイチ・アイ・エスには、その部分に何かしら強みがあるのでしょう。

旅行業界　旅行取扱額の比較

売上高で首位であるJTBの旅行取扱額は圧倒的ですね。

旅行取扱は、海外旅行・外国人旅行・国内旅行に分類されます。

国内大手のJTBは明らかにどの分野にも強いですが、その他の旅行会社は特定の分野に強みを持っています。たとえば、エイチ・アイ・エスは海外旅行に強いことが挙げられます。

旅行業界大手4社の特徴

各社の特徴を見ていきましょう。

JTB

JTBは1912年に創業し、現在では国内42社のグループ子会社を束ねており、取扱額・売上高ともに国内最大の旅行会社。

総合旅行代理店として個人向け・法人向け・オンライン予約・海外事業など様々な事業を手掛けているのが特徴です。

もう一つの特徴として、JTBは民間だけでなく、公的機関とも連携をしていることです。

インバウンド国内シェア約50％を占めており、訪日外国人観光客の需要を受け止めており、今後もインバウンドは伸びることが予想されています。

エイチ・アイ・エス

東京に本社をおく国内No.2旅行代理店。

国内旅行や外国人観光客ではなく、海外の旅行取扱額に強みをもっています。

また、営業利益率が他社に比べて高いのも特徴。
旅行事業は、売上高の9割、営業利益の約60％を占めている一方で、売上高で6％に過ぎないハウステンボスグループが営業利益の約40％を占めています。

これが、エイチ・アイ・エスの営業利益が高い理由として考えられるでしょう。

日本旅行

日本旅行は1905年に日本で最初の旅行会社として創業した、歴史ある旅行会社。

JRを利用した国内旅行に強みを持っており、鉄道・新幹線旅行パッケージ、旅館、ホテル、航空チケットなど各種旅行サービスを提供しています。

KNT-CT

KNT-CTは近鉄グループの旅行部門を統括している企業です。「近畿日本ツーリスト」と「クラブツーリズム」が経営統合し誕生しました。

近畿日本ツーリストとクラブツーリストの両社の強みを持っています。
「近畿日本ツーリスト」のブランドと言えば、団体旅行事業が挙げられます。「クラブツーリズム」ブランドと言えば、国内最大規模のメディア販売型旅行会社（新聞などに広告を出してプランを販売する）が挙げられます。

旅行業界の現状と課題を整理

国内旅行市場の現状

国内の旅行客数は、1990年まで増加傾向であったが、それ以降現在に至るまで目立った増加は見られていません。一方で、旅行客の消費単価が下落している状況です。

すなわち、国内旅行による売り上げは年々低下しています。

海外旅行や外国人観光客の現状

海外旅行の安価、オリンピックなど国をまたいだ観光業は伸びている傾向にあります。

それは、2011年以降、海外からの訪日外国人旅行客数は毎年増加しており、また海外への旅行をする人も年々増加しているからと考えられます。

オリンピックに向けて特に訪日外国人観光客数はますます増える一途であることは予測できるでしょう。

今まで旅行会社は日本人向けのビジネスを展開してきており、従来のビジネスモデルでは外国人観光客のニーズを汲み取れ切れていません。そのため、各社は特に訪日外国人に対するビジネスモデルに力を入れているのが現状です。

旅行業界の課題と今後

今では約40％がネット販売であるといったデータも出ています。すなわち、デジタル化が進んでいます。

旅行の申し込みや予約をオンライン上で手軽に行えるため、既存の旅行会社は従来のやりかたではなくオンラインへの取り組みに力を入れつつあります。

さらに、最近では旅行客の方はツアーを利用せず自分で飛行機や宿を手配する「セルフブッキング」が一般的となっています。すなわち、旅行代理店を通さず安く予約するといった選択肢をとる人が増加してます。

そうなると旅行会社を利用する目的は、パッケージツアーや旅行会社の提供するプランが高いが魅力的・かなり安いかなどの理由が必要となります。この部分でいかにして旅行会社なりの強みを出していくかが課題となるのではないでしょうか。

最後に、今後は収益源が複数ある旅行会社が比較的安定することが予想されます。それは、国内旅行の冷え込みが予想されるからです。

例えば、HISはハウステンボスの経営に成功し、さらにロボットがサービスを行う「変なホテル」にも成功していました。そういった、旅行客のニーズに別のチャネルで応えられるような施策というのは大事になるのではと考えられます。

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